実現治療院グループブログ

退院が決まったら?自宅に戻る前にご家族が準備したいこと

退院が決まったら?自宅に戻る前にご家族が準備したいこと

2026年10月12日 12:07

「来週、退院が決まりました。
でも、家での生活が不安です…」
「何を準備すればいいのか、まったくわかりません」


ご家族の退院が決まると、うれしい気持ちと同時に、不安も大きくなりますよね🤔


この記事では、退院が決まってから自宅に戻るまでに、ご家族が準備したいことを順番に整理しました。
全部を完璧にする必要はありません。
できるところから、一緒に進めていきましょう🏠



✅ 退院前にやっておきたい7つのこと

① 病院の相談員に相談する

入院している病院には、医療ソーシャルワーカーなどの相談員がいます。
退院後の生活について、まず相談する窓口になります。

② 退院前カンファレンスに参加する

病院のスタッフ、ご家族、ケアマネジャーなどが集まり、退院後の生活を話し合う場です。
開催されない場合は、相談員に「話し合う機会を作ってほしい」と伝えてみてください。

③ 介護保険の手続きを確認する

65歳以上の方、または40〜64歳で特定疾病に当てはまる方は、介護保険を使えます。
要介護認定の申請は、市区町村の窓口です。
入院中でも申請できます。

④ ケアマネジャーを決める

介護保険を使う場合は、ケアプランをつくる担当者が必要です。
退院後の生活に合わせて、サービスを組み立ててもらいます。

⑤ 住まいの環境を整える

退院前に、次の点を見直しておくと安心です。

  • 寝る場所(ベッドの位置、出入りのしやすさ)

  • トイレや浴室までの動線

  • 段差や滑りやすい場所

  • 手すりや、福祉用具(ベッド、車いす、歩行器など)


福祉用具のレンタルや、住宅改修の補助は、ケアマネジャーに相談できます。

⑥ 退院後に受けるサービスを考える

退院後の生活を支えるサービスには、たとえば次のようなものがあります。

  • 訪問診療・訪問看護

  • 訪問介護(ヘルパー)

  • デイサービス

  • 訪問リハビリ

  • 訪問マッサージ


目的に合わせて、組み合わせて使います。

⑦ 緊急時の連絡先をまとめておく

かかりつけ医、病院、ケアマネジャー、サービス事業所などの連絡先を、1か所にまとめておきましょう。
冷蔵庫や電話の近くなど、すぐ見える場所に貼っておくと安心です。



💆 訪問マッサージは、退院前に相談しておくとスムーズです

退院後は、動かす機会が急に減って、手足の固まりや強張りが気になる方が多くなります。
麻痺や関節の固まりがあり、通院が難しい場合は、訪問マッサージを医療保険で使える場合があります。


利用には、医師の同意書が必要です。
退院前の入院中に、主治医に「退院後に訪問マッサージを使いたい」と相談しておくと、手続きがスムーズに進みます。


  • 介護保険の限度額には影響しません

  • 介護保険のサービスと併用できます

  • 年齢の制限はありません



😥 よくある心配ごと

Q. 退院してすぐは、何から始めればいい?
A. まずは、安全に暮らせる環境づくりと、生活のリズムを整えることが大切です。
サービスは、少しずつ増やしていく形でも大丈夫です。


Q. 家族が仕事をしていて、日中は不在になります
A. ヘルパーやデイサービスなどを使うことで、日中の見守りや支援を補えます。
ケアマネジャーに、家族の状況をそのまま伝えてください。


Q. 一度に全部は決められません
A. 退院後の様子を見ながら、サービスを見直していくのが普通です。
最初から完璧を目指さなくて大丈夫です。



🌱 ひとりで抱え込まないでください

退院は、新しい生活のスタートです。
不安なことは、病院の相談員やケアマネジャーに、遠慮なく話してください✨


訪問マッサージについても、「いつから使えるの?」「同意書はどうするの?」といった段階から、いつでもご相談いただけます。



📞 実現治療院グループへお気軽にご相談ください

こんな方は、ぜひ一度ご連絡ください。

  • ✔ 退院が決まり、自宅での生活が不安

  • ✔ 手足の固まりや強張りが気になっている

  • ✔ 同意書の手続きを、事前に確認しておきたい

  • ✔ 退院前に、ご家族だけで相談したい


📞 0120-46-2200(受付時間:平日10:00〜19:00)
初回は無料体験を行っています。
ご本人だけでなく、ご家族やケアマネジャー様からのご相談もお待ちしています。


関西をはじめ、関東・東海・九州・北海道・沖縄まで幅広く対応しています。
お住まいの地域が記載にない場合も、まずはお問い合わせください🚗

関連記事


※施術は、症状の緩和・軽減をめざすものです。効果には個人差があります。
※制度の対象や手続きは、自治体や状況によって異なります。くわしくは、病院の相談員や市区町村の窓口にご確認ください。
※医療保険の適用には、医師の同意書など所定の条件があります。